それを踏まえて東会長は「在宅復帰・在宅療養支援」の考え方に基づく平成30年度報酬改定について解説していきました。

　改定前は老健施設の在宅復帰支援機能が「在宅復帰率」「ベッド回転率」「重度者要件」の3つの指標により3類型で評価されており、「従来型」から「在宅支援加算型」、さらに「在宅強化型」へと上るには「厳しい1本道、山を登るのも重装備だった」と表現。

これに対して改訂後は10項目の指標の様々な組み合わせにより5類型となった「その他型」から「超強化型」への移行を「様々なルートを選定できる。軽装備でも上れる」と説明しました。

そして「点数の撮り方も大事ですが、算定要件が大事ですので注意して下さい」として、「『リハビリテーションマネジメント』はリハビリ職だけではなく、全部の職種がリハビリに関わること」、「『地域貢献活動』は夏祭りをするだけではなく、夏祭りで認知症予防教室をやる事などが必要で、老健の地域貢献活動は今後重要になってくる」、「『充実したリハ』はケアプラン、リハビリテーション計画書にきちんと計画されていることが大前提。『20分程度、週3回程度以上』とあるが、調子が悪くなり18分でやめたとしても構わない。ただし『切り売り』して合計20分というのはだめ」など、そのポイントなどについてスライドを用い、事例も交えながら注釈を加えていきました。

さらに収支シミュレーションを解説する中で介護の担い手を増やし、介護職員の労働環境を充実するとともに、介護職の専門化にも役立つ介護助手の採用や、全老健が老健でのケアを老健の理念にかなったものにするべく開発された全老健版ケアマネジメント方式「R4システム」の導入を推奨しました。

引き続き「かかりつけ医連携薬剤調整加算」、「所定疾患施設療養費」、「生活機能向上連携加算」などについて説明がありました。

（つづく）