研修は「１．はじめに」「２．組織と役割」「３．コミュニケーションの活かし方」「４．グループーワーク」「５．メンタルヘルス」「６．まとめ」という流れで進められました。

「１．はじめに」ではまず、「東京一極集中」「年功序列」といった、かつての価値観や社会の基準が令和時代になって変化しており、組織の基準に合っていない個人や社会の基準に合っていない組織は淘汰されるため、個人の　倫理観を高め、組織の価値観を時代の変化に合わせることの大切さから学びました。これをふまえ、「何のために仕事しているのか？」「私たちが仕事をすることで得られるものは報酬の他に何があるか？」グループ内で話し合いました。

そのひとつとして「充実感」の大切さがあることに触れ、島原先生は「対人援助に携わる皆さんはこの充実感が得られやすいし、心が鍛えられ、豊かになります。簡単ではありませんが、組織がその方向に進まないといけません。充実感をどう作っていくかが大切です」と強調しました。

2023年4月から2028年3月までの5年間を期間とする「第14次労働災害防止計画」の中では労働者の安全衛生対策は事業者の責務であり、さらに「費用としての人件費から資産としての人的投資」への変革の促進が掲げられ、対策を積極的に進める事業者が社会的に評価される環境を醸成。また強い不安や悩み、ストレスがある労働者の割合を2027年までに50％未満とすること。職場におけるハラスメント防止対策やメンタルヘルス対策を進めることの有効性が謳われているとのこと。これを受けて職場のメンタルヘルス対策の一次予防（未然防止）、二次予防（早期発見、適切な対応）、三次予防（職場復帰支援）の具体的な内容について説明がありました。

（つづく）