（公社）宮崎県老人保健施設協会リハビリテーション研究部会は1月27日、宮崎市の宮日会館で研修会を開き、在宅復帰・在宅療養支援、そして生活期リハビリテーションの拠点として、老健施設は今後いかにあるべきかについて研鑽を深めました。

　この日は会員施設などからリハビリスタッフや支援相談員、介護職員など60人の参加がありました。開会にあたり同部会の中村豪志委員長が「来年度は介護保険報酬が改定される中、今日の研修が皆さんの明日からの仕事に役立てばいいと思います」と挨拶しました。

（↑中村委員長）

　はじめに「在宅復帰の取り組み」と題し、サンヒルきよたけの支援相談員で、協会在宅支援研究部会の委員長も務める黒木勝久さんが講演を行いました。サンヒルきよたけで管理部部長および支援相談室室長を務める黒木さんは、社会福祉士、介護支援専門員、そして全国老人保健施設協会（全老健）リスクマネジャーなど様々な資格の所有者です。

（↑行使の黒木勝久さん）

　黒木さんは施設の概要（平成7年5月開設した単独型の老健施設で、入所80床、通所定員40名。居宅介護支援事業所、訪問リハビリテーション、グループホーム3ユニット併設）を紹介した上で、全老健のケアマネジメント方式「R4システム」を同施設が平成22年10月から2年間かけて導入した経緯を話しました。

　同施設では専任の施設ケアマネージャーを配置しないかわり、利用者に担当職員を位置づけ、看護・介護職と兼任施設ケアマネージャーが合同でプランを作成する方法を採用。そしてR4システムを活用するために、館内Wi-Fiおよびターミナルサービス(TS)を導入。さらにタブレット端末11台とR4システム編集端末20台も導入するとともに、複数の端末から同時に書き込みができるようにし、多職種がケアプランに触れることができるようにしたそうです（それ以前は誰かがプランを開いていると、他の職員は書き込みができないなど、効率が悪かったとのこと）。

　このように述べた上で、「R4システムは私達の施設が在宅復帰に取り組むに当たって必要不可欠なツールです。ただし、『R4システムを導入すれば在宅復帰率が上がるか？』という質問をよく受けますが、かならずしもそうとは限りません。情報を入力すると自然に在宅復帰のプランができるというような『魔法のプラン』ではありません。自分たち合ったものを作ることが大事で、何でもソフトに付けて万能を求めると使い勝手が悪くなります」と注意を促しました。