6月1日の朝日新聞一面トップ。少なからぬショックを受けました。「認知症高齢者462万人」という見出しが目に飛び込んできたのです。

　これは厚生労働省研究班の調査による2012年時点のも推計とのことで、本人と家族への聞き取りに加え、画像診断を併用するなどして国際基準に従って専門医が診断した結果だそうです。同省では昨年、介護保険の要介護認定をもとに305万人と推計していたそうですが、それを約1.5倍も上回る462万人という結果は、65歳以上の高齢者の15パーセント。記事に「医療や介護の体制整備が急がれることになる」と書いてありましたが、まったくその通りです。

　今回の調査ではこれに加え、経度認知障害（MCI）と呼ばれる「予備軍」の調査も初めて行われ、その数も驚きの400万人。介護が必要でない初期の段階からの対策が必要であることが浮き彫りとなりました。

　老健施設にとって、この問題から避けることは絶対にできません。各職種が連携し、地域社会の中核となって認知症高齢者、そしてその予備軍の方々の在宅生活を支援していくべく、老健の機能を更に拡大・強化していかなければならない、と思った記事でした。