（公社）宮崎県老人保健施設協会リハビリテーション研究部会は6月2日、宮崎リハビリテーション学院で研修会を開きました。48人が参加し、介護報酬改訂について学びました。

　今回の研修会は平成30年度の介護報酬改定において、老健の在宅復帰・在宅支援施設としての役割が一層重視され、リハビリテーションの重要性がますます高まったことを受け、リハビリテーション関連事項を中心とした介護報酬改定について学ぼうと開催されたもの。はじめに介護老人保健施設こんにちわセンターの理学療法士で、同部会の中村豪志委員長が講義を行いました。

　これまでの介護報酬改訂の流れや介護保険法および省令（運営基準）の改定、介護保険3施設（介護老人保健施設、介護医療院、介護老人福祉施設）などを踏まえ、まず老健施設の入所における在宅強化型・加算型老健の取得に関して「これまでは在宅復帰率、ベッド回転数、重度者要件を満たす、という厳しい一本道だったのに対し、今回の改訂では10の指標を組み合わせて様々なルートを選択できる」という改訂のポイントを示し、その具体的な指標、老健の分類（超強化型、在宅強化型、加算型、基本型、その他）、算定要件などを解説しました。

　さらに、退所時指導やリハビリテーションマネジメント、リハビリテーション計画書、地域貢献活動などについて言及。その中でリハビリテーション計画書に関して「入所では通所リハで示されている様式『別紙様式2-1、2-2』の使用は明記されておらず、『リハビリテーション計画書(1)、(2)』でも可能と思われるが、できれば『別紙様式2-1、2-2』に準じた計画書を作成することが望ましい」との当協会の見解を示しました。

　さらに「居宅」の解釈や「在宅復帰率」、「ベッド回転率」、「入所前後訪問指導」、「退所前後訪問指導」、さらに「リハ専門職・支援相談員の配置割合」などについても詳しく説明をすると、参加者は高い関心を示しながら聞き入っていました。

（つづく）