「老健、大改革！ ～『強い老健』を目指して」をテーマに開かれた第15回公益社団法人宮崎県老人保健施設協会研究大会。最後のプログラム、市民公開講座になりました。講演テーマは「最期まで住み慣れた家で過ごすということ」。

講師は医師で医療法人社団三友会いしかわ内科の石川智信理事長。医師である石川理事長は1983年宮崎医科大学医学部（現宮崎大学医学部）を卒業。1994年に無床診療所いしかわ内科を開設し、以来在宅医療に取り組んでおられます。

東憲太郎全老健会長による基調講演にあった通り、介護保険法で介護老人保健施設の定義に「在宅支援」が明記され、その役割の更なる強化が求められている最中とあって、満席となった会場は、これまで800人を超える患者を在宅で看取られてきた石川理事長の一言一句を聞き逃すまいという参加者の熱気で包まれていました。

講演は我が国の医療制度の特徴や医療をめぐる制度改正の歴史を踏まえ、2015年度介護報酬改定において、在宅復帰を目指すリハビリテーション、生活期リハビリテーションの見直し、そして活動と参加に焦点を当てたリハビリテーションなど、リハビリテーションの役割が再考され、介護老人保健施設においては在宅復帰支援機能を更に高めるため、リハビリテーション専門職の配置等を踏まえ、在宅強化型基本施設サービス費および在宅復帰・在宅療養支援機能加算について重点的に評価されるようになった事に触れ、「家でその人らしく暮らす事を支援するのが究極的目標。単に筋力を上げて歩行訓練をやるのではなく、何を意識してやるかが大事」と、家庭や地域での役割をもって活動、参加するためのリハビリが大切であると切り出しました。

そして「さらにシビアなものになりました」と2018年度の介護報酬改定におけるリハビリテーションに対する新たな指摘事項について言及。老健施設の在宅復帰に向けたさらなる取り組みを評価するとともに、「『リハビリの目的や見通しなど、医師に話して欲しい』という家族や本人の声を反映し、リハビリテーションにおけるさらなる医師の関与が求められるようになりました」と会場を見渡しながら話すと、参加者は神妙な面持ちで聞き入っていました。

（つづく）