（社）宮崎県老人保健施設協会リハビリテーション研究部会は9月1日、宮崎市のKITENビル大会議室で全体研修会を開きました。県内会員施設のリハビリテーションスタッフ等61人が参加しました。

　最初の講演は「在宅復帰率30％を目指すリハビリ」。講師は同委員会委員長であるこんにちわセンター（都城市）の理学療法士、中村豪志さん。今年度の介護報酬改正の概要を踏まえ、在宅復帰・在宅療養支援機能加算を算定する要件となる”在宅復帰率30%“を達成するためのリハビリスタッフの役割について説明がありました。

　「在宅復帰率」とは、「全退所者数」のうち、「『在宅復帰』された人数」の占める割合（つまり、「在宅復帰」された人数／全退所者数）で、今回の改正で死亡退所者が除かれるとともに、当該入所者が要介護4または5の場合、在宅生活期間が14日でも在宅復帰とみなされるようになりました。この在宅復帰率を高めるために中村さんは、

(1)関節可動域、筋力、バランス能力、日常生活活動能力、歩行能力などの身体能力を向上する

(2)記憶力、高次脳機能、コミュニケーション能力など、認知機能を向上する

(3)住環境の整備など、物理的環境を整備する

(4)家族の介護力強化など、人的環境を整備する

(5)フォーマルサービス、インフォーマルサービスなどを適切に利用し、社会環境を整備する

の5つのポイントを示しました。

　一方、「在宅」とはみなされない（医療機関などへの）退所を減らす対策として、

(a)誤嚥性肺炎などの予防に努め、急変による（「在宅」以外の）退所を防ぐ

(b)転倒事故や感染症などを防ぐため、適切なリスクマネジメントを行う

の2つをあげ、これらはリハビリスタッフだけでなく、老健に勤める全ての職種が一緒になって取り組まなければならないことを強調しました。（つづく）