2024年 3月

「メンタルヘルス」学びました(看護介護部会:その3)

「2.組織と役割」では、リーダーは戦略を理解し、組織を実際に動かしていく「役割」なのに対し、リーダーシップはメンバーから合意を得て、充実感と満足感を与えながら共通の目的を達成する「能力」であるとし、ドラッカーが掲げるリーダーシップ「リーダーシップは『仕事(ちゃんとやること)』『責任(部下のせいにしない)』『信頼が必要(日頃から考え方を伝えておく)』」の3つの定義とその内容を教わりました。

「3.コミュニケーションの活かし方」では2つのコミュニケーション「One Way Communication」と「Two Way Communication」がある事を実感するため、島原先生が話す内容に沿って、各参加者が絵を描くワークがありました。その後グループ内で各自が描いた絵を見せ合うと皆ばらばら。それを目の当たりにしながら、「同じタイミングで、同じ情報を得ているのに、なぜ同じ絵が描けないのか」について話し合いました。

「見ている世界が違うことを理解していないからこのようなことになります。経験も知識も考え方も違うからです。新入職員は見ている景色が違う、その事を忘れるからトラブルになります。自分の知識、価値観で断言すると相手は離れていきます。ハラスメントになります」と警鐘を鳴らしました。そして「コミュニケーションは目的ではありません。道具です。互いが何かを理解し合うために、同じ絵が描けるように、有効で必要な道具です」とし、「Two Way Communication」の大切さを訴えました。そして良いコミュニケーションのためには、高いスキルと高い信頼関係が必要だと学びました。またそのために有用な「ザイアンス熟知性の法則」や「ジョハリの窓」「メラビアンの理論」などについてスライドを用いて説明がありました。

これらを総括し、コミュニケーションを活かすために、会話とは言葉のキャッチボールであり、まずしっかり受け止め、「そうなのか」と言ってあげること、そして自分が見えている世界だけで決めつけるのではなく、世界が違うことを理解し、お互いに歩み寄るといった、当たり前のことを丁寧にやることが大事であることを学びました。

(つづく)

「メンタルヘルス」学びました(看護介護部会:その2)

研修は「1.はじめに」「2.組織と役割」「3.コミュニケーションの活かし方」「4.グループーワーク」「5.メンタルヘルス」「6.まとめ」という流れで進められました。

「1.はじめに」ではまず、「東京一極集中」「年功序列」といった、かつての価値観や社会の基準が令和時代になって変化しており、組織の基準に合っていない個人や社会の基準に合っていない組織は淘汰されるため、個人の 倫理観を高め、組織の価値観を時代の変化に合わせることの大切さから学びました。これをふまえ、「何のために仕事しているのか?」「私たちが仕事をすることで得られるものは報酬の他に何があるか?」グループ内で話し合いました。

そのひとつとして「充実感」の大切さがあることに触れ、島原先生は「対人援助に携わる皆さんはこの充実感が得られやすいし、心が鍛えられ、豊かになります。簡単ではありませんが、組織がその方向に進まないといけません。充実感をどう作っていくかが大切です」と強調しました。

2023年4月から2028年3月までの5年間を期間とする「第14次労働災害防止計画」の中では労働者の安全衛生対策は事業者の責務であり、さらに「費用としての人件費から資産としての人的投資」への変革の促進が掲げられ、対策を積極的に進める事業者が社会的に評価される環境を醸成。また強い不安や悩み、ストレスがある労働者の割合を2027年までに50%未満とすること。職場におけるハラスメント防止対策やメンタルヘルス対策を進めることの有効性が謳われているとのこと。これを受けて職場のメンタルヘルス対策の一次予防(未然防止)、二次予防(早期発見、適切な対応)、三次予防(職場復帰支援)の具体的な内容について説明がありました。

(つづく)

「メンタルヘルス」学びました(看護介護部会:その1)

当協会看護・介護研究部会は宮崎市のJAアズム別館で「メンタルヘルス研修」を開きました。20名が参加。

開会に当たり、同委員会の坂下和代委員長は「今回の研修を通じてメンタルヘルスについて学ぶとともに、みなさんが元気になって帰って行っていただきたいと思います」と挨拶しました。

この研修会は、講義やグループワークを通じて「コミュニケーションを活かした働きやすい職場づくり」を学ぶことが狙い。講師にはオフィス・アール代表で、人材育成コンサルタントの島原竜一先生を日向市からお招きしました。島原先生は民間企業の経営に20年ほど携わった後、公共機関勤務を経て2015年にオフィス・アールを設立。民間企業や公共機関に対し、能力開発セミナー、組織力強化、カウンセリングに携わっておられます。また宮崎県職業能力開発協会の研修会講師や宮崎産業保健総合支援センターのメンタルヘルス対策の相談員・促進員なども努めておられるなど、幅広く活躍中で、この日はそんなご多忙の合間を縫って講師を引き受けて下さいました。

開口一番「コロナ禍を経て、メンタルヘルスの研修会の依頼はだんだん増えています。これはコロナ禍によって様々なひずみが生じたのではないかと思います」と島原先生が切り出すと、参加者からは共感の表情が伺えました。

講義に先立ち5つのグループに別れた参加者は、各グループで自己紹介。会場の雰囲気が和いでいきました。

(つづく)

動画「介護助手を導入してみませんか?」のお知らせ(全老健)

動画共有サービスYou Tubeに、公益社団法人全国老人保健施設協会(全老健)が制作した動画「介護助手を導入してみませんか?」編がアップされています。

この動画は、介護助手が介護現場の人材不足を解決する切り札として、導入のプロセスと活用メリットなどが紹介されています。

また、介護助手に興味がある人に向けた「介護助手になりませんか」編もアップされていますので、併せてご覧下さい。

「介護助手を導入してみませんか?」編はこちらからどうぞ

「介護助手になりませんか?」編はこちらから御覧ください

「【ひなたのおせっかい】ワンストップ相談会」のお知らせ(県福祉保健課)

3月は「自殺対策強化月間」です。

宮崎県福祉保健課は令和6年3月17日(日)宮崎県立図書館2階研修ホール(宮崎市)で「【ひなたのおせっかい】ワンストップ相談会(自殺予防)」を開きます。時間は午前10時から午後3時30分まで。

この相談会は「県民の皆さまが抱える多重債務や健康問題等をはじめとした様々な心配や悩みごとの相談に、専門機関の相談員が無料で対応」するもの。相談料、事前申込は不要です。詳しくはこちらの「ひなたのおせっかい 宮崎県自殺予防ポータルサイト」を御覧ください

ご活用を!オンデマンド&資料DL「介護報酬改定勉強会」(事務長会)

当協会事務長会が令和6年2月17日に開いた「介護報酬改定動画(オンデマンド)」および「配布用資料(PDF、13.1メガバイト)」は現在アップ中です。

会員老健施設を対象に開いた、この勉強会のテーマは「令和6年度介護報酬改定の方向性とこれから見据えるもの」講師には(公社)全国老人保健施設協会業務部の山本貴一先生をお招きしました。

なお掲載終了は三月中旬頃を予定していますので、それまでにご活用ください。

当日使用した資料のダウンロードはこちらからお願いします。なお、印刷の際はカラーでのプリントアウトをお勧めします

オンデマンドの視聴はこちらからどうぞ

※QRコードからもアクセスできますのでご活用下さい。

出欠連絡・書面評決8日までにお願いします(臨時総会)

 令和6年3月19日火曜日16時より、当協会の令和5年度臨時社員総会・支部総会を宮崎市のニューウェルシティ宮崎で開催します。

 会員の皆様には関係書類を送付しておりますが、出欠連絡と書面評決に必要事項をご記入の上、令和6年3月8日(金)までにご返送いただきますようお願い申し上げます。

演題カテゴリーは16!「九州大会inみやざき」

第23回 九州ブロック介護老人保健施設大会inみやざき」が現在募集中の発表演題、カテゴリーは次の16です。

1. 全般的なケア関連9. 通所関連
2. 医療とケア10. 老健類型関連
3. 認知症ケア関連11. 在宅支援 ・ 地域支援関連
4. 入浴 ・ 排泄ケア関連12. 管理 ・ 運営関連
5. 食事・栄養・口腔ケア関連13. 安全管理関連
6. リスクマネジメント関連14. 災害対策 ・BCP 関連
7. ICT 機器活用関連15. COVID-19 対策関連
8. リハビリ関連16. その他

演題登録の詳細はこちらをご覧下さい

本大会は2024年6年7月11日(木)と12日(金)の両日、宮崎市のシーガイアコンベンションセンターで開きます。大会テーマは「老健今!!明日に繋げる『チーム力』~一人ひとりがかけがえのないひなた~」登録および修正は2024年5月31日(金)まで。多数のエントリーお待ちしております。

支援金受付延長15日まで(全老健)

公益社団法人全国老人保健施設協会(全老健)では、令和6年能登半島地震の支援金の受付期間を令和6年3月15日(金)まで延長しています

この支援金は令和6年1月1日に発生した能登半島地震で被災された会員施設を支援するため、全老健が募集しているもの。当初受付期間を「令和6年2月29日まで」としていましたが、「全老健の会員施設、職員の皆さまが一体となって支え合いたい」として、3月15日まで期間を延長しました。

詳しくはこちらをご覧のうえ、ご理解、ご協力方お願い申し上げます

ボランティア職員派遣登録のお願い(全老健)

公益社団法人全国老人保健施設協会(全老健)

(公社)全国老人保健施設協会(全老健)では『令和6年能登半島地震』における被災地への支援策の一環として、DMSP(全老健災害相互支援)「プロジェクトB:ボランティア派遣」を立ち上げ、ボランティア職員の登録を呼びかけています。

全老健のホームページによると、被災施設の要望に対し、ボランティア職員がまだ不足している状況とのことです。

詳しくはこちらをご覧の上、ご協力のほど、お願いいたします

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